運動で防ごう生活習慣病 厚労省、普及に本格対策

健康日本２１の目標達成が運動習慣では逆に減少している事が4月に指摘されていたが、スポーツ系の大学で健康運動実践指導者から指導士を育成するという方向性が出された。


運動で防ごう生活習慣病　厚労省、普及に本格対策

記事：共同通信社　【2005年7月11日】

　糖尿病や肥満、高脂血症に効果があるのは分かっているが、なかなか運動できない-。多忙で疲れがちな現代人に、運動を生活の中に取り入れてもらおうと、厚生労働省は普及対策に乗り出す。

　生活習慣病患者や、リスクが高い〓予備軍〓の増加に歯止めをかけるのが狙い。食生活に比べ取り組みが遅れていた分野で、運動を生活に根付かせる魅力的な提案ができるかが鍵となりそうだ。

　▽不足に連動

　適度な運動は、生活習慣病の改善や予防に効果がある。たまった脂肪組織が分解され、病気の原因となる動脈硬化を防ぐ善玉コレステロールも増える。体のエネルギー代謝がよくなり、太りにくくなる。

　中でもウオーキングやジョギング、水泳、軽い体操など酸素を取り込みながらの「有酸素運動」がよいとされる。

　ただ、生活習慣病が最も心配される中年男性は、忙しく疲れがち。「平日に時間を取るのはままならず、週末もやる気になること自体難しい」（46歳の会社員男性）のが実情だ。

　成人男性の日常生活の歩数は、国の「健康日本２１」計画が目標として掲げた1日9200歩以上に対し、1997年は約8200歩。2002年には約7800歩に減った。目標が8300歩以上の成人女性も、同じく不足傾向がみられる。

　これと連動するように、生活習慣病患者は増加が続く。厚労省の02年調査で「糖尿病が強く疑われる人と、可能性が否定できない人」は約1620万人で、5年間に250万人も増えた。

　▽指導士養成も

　現状を厚労省は「運動がよいのは分かっていても、始めたり続けたりできずにいる。自分に合った無理なく続けられる運動が必要」と分析。夏から審議を始める検討会では、手軽に体を動かす方策や、効用、注意点を盛り込んだ一般向け「指針」を作成する。

　その年齢では、どれぐらい運動をすればよいのか、という目安を示した医療・栄養関係者用の「所要量」も作る。

　医学的根拠に基づいた安全、効果的な運動の推進も、ポイントとなる。

　体育系大学に、医学や生理学の知識を持つ健康運動指導士の養成校となる制度を創設することを検討。スポーツクラブで生活習慣病予防や改善の運動ができるよう業界に働き掛けるなど、バックアップ策も充実させる考えだ。

　さらに「時間や場所が取りにくい人向けに、手軽にできるウオーキングの普及、運動できる場所の確保などの環境整備も進めたい」（厚労省）と意気込んでいる。